公務員への就職を目指している貴方へ

安定した職場、収入、だけど・・・
公務員への就職は人気があるから高倍率で難しいし、それに、他の人と違うこともしてみたい気持ちもあるなあ。

そんな貴方に！
公務員就職への最強ツールとして、「パイロット免許」はいかがですか？
警視庁、警察庁の警察航空隊、東京消防庁、各自治体の消防航空隊、海上保安庁のパイロットを目指すのです。

それこそ難しいんじゃないの？
いえいえ、パイロットは決して限られた人がなっているわけではありません。健康でやる気があれば誰でも。理系文系関係なく、公務員試験を受けようとしてる人の学力だったら問題ないでしょう。

実は・・・
同じ公務員の採用試験の中でも、操縦士採用試験の合格率は高いと言えます。
一般公務員採用試験とは別枠で、スペシャリスト採用が行われる場合も多く、別枠採用の場合は競争率は多くても数倍、普通でも２～３倍のことが多いです。

なぜなら・・・
他業種と同じように団塊世代の大量退職があります。パイロットの業界は今まさに世代の交代時期にさしかかっています。若いパイロットを採用し世代を変えていく必要に迫られています。
それに対して現状はというと、少子化と職の多様化によりパイロットになろうとする絶対数が少ないのです。
募集を出しても、募集要項に合致する有資格者がなかなかいないのです。

なぜヘリなの？
官公庁の航空隊は圧倒的に飛行機よりもヘリコプターの数が多いのです。

２００６年のデータでは、国内で官公庁のヘリコプターパイロットに従事する人数は、４３６人。海上保安庁、警察、消防が運航するヘリコプターは計１７４機。
ここから、ヘリ１機当たりのパイロット要員は２．５人となりますが、平均３人いないことになり、予備人員を考えると現状でも大きく不足してることがわかります。それに加えて、順次定年退職者が出るわけですが、パイロットの年齢分布が壮年層に偏っているためにその割合は今後増加していきます。
つまり、これは非常にチャンスなのです！

どうすればいいの？
各航空隊は都道府県ごと、政令指定都市ごとに配備されていて、海上保安庁も毎年募集があるので、募集が途切れることはありません。募集要項はそれ毎に異なりますが、まず事業用操縦士の資格を取得することです。

ところで・・・
当校は２０００年より、毎年公務員パイロットへの就職はダントツの業界トップとなっています。

その理由は・・・
１．今までの常識から５割近い訓練効率の向上を図り、合格率を９割以上を維持している。
２．教育内容は今までの訓練校より群を抜いて充実している。
３．卒業生の実績による採用側の安心感。
４．加えて当校は警察航空隊と消防航空隊より訓練受託を直接受けている信頼性。

結論として公務員パイロットになりたいなら当校で訓練されることをお勧めします。

ということで・・・
事業用操縦士の資格を取れば、普通の公務員試験を受験するよりも高い確率で公務員になれるのです。安定した、しかも特殊技能職ですから普通の公務員よりも高給が期待できます。公務員を目指してる皆さん、ヘリコプター操縦士に興味を持ったなら、一刻も早く当校にお問い合わせください。